ChatGPTの利活用について国の方も大きな動きが出ていますね。
マイクロソフト社が日本政府に最新版のChatGPTのサービスを提供することが表明され、まずはデジタル庁で利用できるようになるそうです。
2023年4月以降、官公庁および民間企業でのChatGPTの理解や運用ルールなどがまとまってきたこともあり、国内での認知度、利用割合も増加しています。

その具体的な用途で一番多いのは「既存業務の効率化」、次いで、「新規事業の開拓」、その他「学習」、「コミュニケーション相手」等々、様々な方法で活用されています。

ChatGPTは、サービス開始から約半年で色々な改良がされてきました。
最近の無料版での改良点では、「ユーザーに関する情報」と「出力の際に期待すること、制約や出力形式等」の設定ができるようになりました。
ユーザーに関する情報には、住所や職業、趣味などに関することなどが設定でき、出力の設定では、フレンドリーな口調でとか、回答は常に200文字以内でといったような内容をお好みで設定することができます。
これら２つの設定は従来では有料版(月額20ドル)でしか指定できなかった機能になります。
これにより今まで追加情報として入力していたプロンプト(ユーザが入力する指示や質問のこと)を省略することができるため、ユーザーは本質的な部分のプロンプトのみに専念することができるようになりました。

動画の方で参考例を挙げていますので、参考にしてみてください。

株式会社　マスエージェント　システム企画課　宮脇　誠
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